《教採受験者：面接対策》Twitter等のSNSトラブル回答例
欲しい時に情報が入ります。
しかし『情報発信ツール』として考えると、
TwitterのようなSNSはトラブルの温床になっているのも事実です。
友人関係が崩れてしまった友だちがいます。
教師としても、その対応が求められる時代です。
やっぱりトラブルになったことがあるんですよね。
今回はSNSトラブルとその対応方法について勉強していきましょう。
１ 教採でのSNSトラブルの取り扱い方
教採面接でのSNSトラブルの質問方法は大枠で聞いてくることが多いです。
例えば、次のようなものがあります。
近年、LINEやTwitterなどによるSNSトラブルが増加しています。
あなたはそれについてどのように考えていますか。
この質問には２つの意図があります。
A SNSトラブルそのものを認知しているか
B SNSトラブルに対応するための基礎的な知識を持っているか
この両方に答えていくことが求められます。
実際にやってみましょう。
あなたはそれについてどのように考えていますか。
約1,800人の被害があったと言われています。
犯罪認知をされていない件数はもっと多いとも言われています。
高校生はもちろんのこと小学生なども被害に遭っていることから、
学校での指導は不可欠だと考えています。
※罪種別だと、児童ポルノが570人、児童買春が447人。
※学職別だと、高校生が941名、中学生が676名、小学生が41名。
SNSトラブルと一言で言っても、その内容は多岐に渡ります。
犯罪だけではなく、いじめや過度な使用などがあります。
正しく使えると便利、間違えて使うと大変なことが起きるということを、
事例をもとに伝えていきたいです。
※ネットを経由するいじめは、通常のいじめよりも見えにくいと言われる。
※他にも、個人が特定されて付きまといを受ける、買い物サイトでのトラブル、Wi-fiスポットからの情報流出などがある。
ネットニュースのような二次情報ではなく、
公的機関による実際の事例を活用しながら、
児童生徒に指導していきたいと考えています。
※平成29年度総務省調査研究「インターネット利用におけるトラブル事例等に関する調査研究」
このようにして、
数値や公的な機関が発表した数値を活用しながら話をしていきましょう。
２ 1,813名という数値の怖さ
平成30年度に警察庁が発表した資料では、
SNSが原因となる事件の児童の被害人数は1,813名
となっています。
平成20年から調査が始まっていますが、
継続して増加傾向にあり、これは今後も変わらないだろうと言われています。
SNSの種別で見ると、
TwitterやInstagram、Facebookなどの複数交流系が最多で443名です。
教員になってからはこのようなことを事実として伝えるとともに、
その対応策について児童や生徒自身に考えさせることが必要となります。
３ 教員としてできること
SNSによるトラブルの回避は学校の力だけではできません。
スマホを買い与えている保護者との連携が不可欠です。
例えば、犯罪に巻き込まれた児童生徒のうち、
契約当時からフィルタリング機能の設定がなかったのは84.2%にも及びます。
しかも、そのうちの58.6％の保護者が理由なくフィルタリング機能を使っていないという現状でした。
フィルタリング機能を使うか否かの最終的な判断は保護者に委ねるしかありません。
しかし、下記のような方法を使って、保護者への啓発を行っていく必要はあります。
授業で児童生徒へ教える
学級通信や学校便りなどを使ってSNSやスマホの正しい使い方を伝える
PTAと連携して学習会を開催する
事件に巻き込まれてからの後手の対応では遅いです。
事件が起きる前の生徒指導を行うという意識が必要です。
まとめ：正しい使い方
大学生や20代の講師の先生はTwitterやInstagramなどを使うことが多いと思います。
他の年代でもLINEは使っていない方が少ないほどのツールになっています。
これらのツール。
教採コンシェルジュでも活用していますし、正しく使えると本当に便利です。
だからこそ、家庭での正しい使い方やルールをはっきりとさせることによって、
いじめや犯罪の温床となるような行為への対応を早めにしていくことが大切です。
ぜひ教採面接の対応だけではなく、学校現場でも役立てていただけたらと思います。
2023年教採の合格を目指す
すべての皆様へ
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