「障がい」に対して将来の教育者として諸外国から学ぶこと

昨日は集団討論でSociety5.0をテーマにした回だったのですが、その中でマイノリティ（少数派）ということをウリのように話してよいのか、という話になりました。

もちろん繊細な話ではあります。しかし、それと同時に声を上げていかなければいけない話でもあります。

例えば、障がい。これはもはやマイノリティですらありません。日本の約8%もいるのですから。守らなければいけないという今までの考え方ですと、障がい年金や福祉サービスに係る経費で遠からず国の福祉事業が破綻します。これは私が言っていることではなく、国の試算です。

必要な部分はサポートし、その上で働きたい方には、その場所を提供するのが必然になります。

それが実現しているのはフィンランドやオランダ。様々な障がいのある方たちが自然な形で仕事や生活をしています。

日本はできていないが、一部の外国ではできている。この差は何か。

健常と言われる人たちが知らないことが原因の１つです。

知らないからこそ、障がい者全員の全てをサポートするという無理な話を通そうとする。

知れば変わります。少なくとも考えはします。そうであるならば、どこが声を上げていくのか。それは障がい当事者や周りにいる方、そして、それを知る方です。

守られなければいけない部分、変えていかなければいけない部分の大枠を再検討し、必要に応じて個別対応する。不可能なことのようにも思えますが、それを実現している国もあります。

ウリにする。とんでもないです。教育者として正しい形で声を上げる。それが必要だと思っています。

健常と言われる人であっても、鬱から精神疾患を有することもあれば、事故で身体に障がいを負うこともあります。病気で内部障がいになることも。今こそ違えど、長い目で見たら条件としてはそんなに変わりないですから。

先生

昨日はこんな話をさせていただきました。

これが100%正しいとも思っていません。あくまで考え方の一つです。こうした考えを丁寧に誠実にできる土壌。とても大切だと思います。